JPYCとPayPayは何が違う？次世代のお金と言われる理由

「JPYCって、結局PayPayと何が違うの？」

以前の記事「JPYCとは？」を読んだ方から、こんな疑問をもらいそうな気がしています（笑）
「1円として使える」という意味では、確かにPayPayもJPYCも似たように見えますよね。

でも実は、この2つ、お金の運ばれ方そのものが根本的に違うんです。
そしてこの違いが、将来的にお店選びにまで影響してくるかもしれません。

このページでは、PayPayとJPYCの違いと、なぜJPYCが「次世代のお金」と言われているのかを解説していきます！

PayPayとJPYC、結局何が違うのか

結論から言うと、一番の違いは「お金の管理を誰がしているか」です。

PayPayは、PayPay株式会社という一つの会社が、すべての残高やお金の動きを管理しています。
いわば「PayPayという大きな金庫」に、みんなのお金が集まっているイメージです。

一方でJPYCは、ブロックチェーンという分散した仕組みの上で発行・管理されています。
特定の1社がすべてを仲介するのではなく、ネットワーク上で直接やり取りされる、という違いがあります。

店舗側の負担、実はこんなに違う

この仕組みの違いが、実はお店側が支払う決済手数料の差として、すでに表れています。

PayPayの加盟店手数料は、月額1,980円の「PayPayマイストア ライトプラン」に加入している場合で1.60%、
未加入の場合は1.98%です。2021年10月に有料化されて以降、お店側が負担し続けている費用です。

一方でJPYCのようなステーブルコイン決済は、決済手数料0%を掲げるサービスが登場しています。
以前の記事「Web3ウォレットの日常ユースケース7選」で紹介した、
私が実際に体験した千房でのJPYC決済も、店舗側の決済手数料はかからない仕組みで実施されていました。

なぜJPYCは手数料をゼロにできるのか

理由はシンプルで、間に入る仲介事業者が少ない（またはいない）からです。

PayPayのような決済サービスは、間に運営会社が入り、加盟店開拓・システム維持・不正防止などを担う代わりに、
手数料というマージンを受け取る仕組みになっています。

一方JPYCの場合、ブロックチェーン上で直接やり取りが完結するため、
従来型の決済サービスのような「仲介するための手数料」が発生しにくい構造になっています。

もちろん送金時にごくわずかな「ガス代」がかかることもありますが、
サービスによってはこの部分も運営側が負担する形で、店舗・利用者ともに手数料ゼロを実現しています。

この先、店舗はどう変わっていく可能性があるのか

ここから先は、まだ実現していない「未来の予測」としてお読みください。

手数料が1.98％と0％では、売上規模が大きい店舗ほど、負担の差は無視できない金額になっていきます。
そう考えると、今後は少しずつ、PayPayよりも負担の少ないステーブルコイン決済を選ぶ店舗が増えていくことが予想されます。

さらに、店舗側のコスト負担が減るということは、その分を利用者に還元する余地が生まれるということでもあります。
将来的には、ステーブルコイン決済を選んだ人だけの割引やポイント優遇といった、
決済手段によって特典が変わるサービスが登場する可能性も考えられます。

もちろんこれはまだ「そうなるかもしれない」という段階の話です。
ですが、店舗側の負担という分かりやすいメリットがある以上、
今後じわじわとステーブルコイン決済が広がっていく流れは、十分に現実味があると感じています。

まとめ

PayPayとJPYCの一番の違いは、「お金の管理を誰がしているか」という仕組みの違いです。

そしてこの違いは、すでに決済手数料の差（PayPay 1.60〜1.98% vs JPYC 0%）という形で表れています。
店舗側の負担が少ないという分かりやすいメリットがあるからこそ、
今後はステーブルコイン決済が広がっていく未来も十分考えられます。

「1円は1円」でも、その裏側の仕組みまで知っておくと、これからのお金の変化が少し楽しみになりますね。
JPYCを実際に使ってみたい方は、「HashPort Walletの始め方」もあわせてチェックしてみてください。